OJTコーナー

前回に引き続き、今回も新入社員のOJT計画の立て方について、ポイントを解説します。

1.OJT期間の考え方

OJT計画を考えるにあたっては、あらかじめ期間を設定する必要があります。
どの程度の期間が妥当なのかについては、業種や職種によって数か月から数年間の幅があります。
新人のOJT期間については、所属長（もしくは人事部門）によって指定されますが、学卒新人へのOJTであれば1年間（または今期中）という設定が多いようです。

ナビゲートでは、このOJT期間を前半と後半とに分けてとらえています。OJT期間の終了日が「新人が担当業務で独り立ちする日」であるとすると、前半の終了日は、「新人が業務を担当し始める日」です。
そしてその日を境として、前半を「基本スキル指導期間」、後半を「応用スキル指導期間」と位置づけています。

2.OJT計画の前半：基本スキル指導期間

前半は、担当業務を構成する基本的な行動・スキルを確実に習得させる期間です。
OJT期間を1年間とした場合、業務内容により1か月～6か月の範囲で設定するとよいでしょう。
前半では、「OJTリーダーの指導を仰ぎながら、業務を担当できるようになる」ことをめざします。
この期間での指導のポイントは以下の2点です。

• 基本ができるようになるまで、反復訓練すること。
• スピードよりも正確さ、確実さを重視して指導すること。

なお、新人の場合、業務に必要な能力がまったくゼロであるという前提の計画となります。
実際には予備知識を持っていたり、新人研修で一定のことは学んでいるはずです。また中途採用者、異動で配属されてきた人は、一定の実務経験も持っています。

それでもいったんは現有能力がゼロであるという前提で計画をつくり、すべての必要な項目を指導するか、身につけていることを確認するようにします。

3.OJT計画の後半：応用スキル指導期間

後半は、一連の業務を担当させながら、応用力を身につけさせる期間です。
OJT期間を1年間とした場合、業務内容により3か月～9か月の範囲で設定するとよいでしょう。
後半では、「担当する業務については、独力でこなせるようになる」ことをめざします。
この期間での指導のポイントは以下の2点です。

• 量やスピードを求めていくこと。
• 実践で応用力、判断力を習得させること。

なお、後半に入るときには、業務に必要な能力をおおむね習得できていることが確認できています。
そこで、その時点の現有能力を前提に、さらに強化する部分、まだ十分習得できない部分に焦点を当て、その項目を重点的に育成するような指導計画を組んでいきます。

以上が、当社が推奨するOJTの期間設定です。詳しくは「OJT実践ノート」で解説しています（無料で全ページ閲覧もお申し込みいただけます）。