ナビゲート通信

オンラインでの研修形式も徐々に浸透してきた感があります。
当初は手探りで始めた弊社の研修も、
現在は約8割がオンラインに切り替わっての実施となっています。
（ですので、久々の集合研修となると妙にワクワクした気分になります）

さて、利便性が高く、受講者の評価も高いオンライン研修ですが、
その一方でさまざまな課題も見えてきました。
例えば、集合研修であれば実施できた演習をオンライン研修用に
変更しなければならないのは、その最たるものでしょうか。

その他にも、事前の研修テキストの配付や当日の出欠確認の方法、
グループ演習時の"お見合い回避"、受講者の疲労度を考慮した休憩時間、
などなど運営上の工夫も必要となってきます。

このあたりは運営事務局と講師それぞれが経験を積み、
少しずつノウハウを蓄積していくほかありません。
「こんな演習が面白かった」「こんなツールが便利だった」などの
ご経験がありましたら、ぜひお知らせいただければ幸いです。

さて、6月と7月に弊社主催で
「オンライン研修を体験する」無料セミナーを開催しました。

事後のアンケートでは「オンライン研修に興味がある」
とお答えいただいた方は実に100％。
あわせて「実施予定38％、検討中33％」というご回答でした。

そこで11月に再び「オンライン研修の体験セミナー（無料）」を開催いたします。

OJTフォロー、営業研修、評価者研修と、
今回も教育ご担当者の関心の高いテーマをご準備しました。
ぜひお気軽にご参加ください！［ね］

---

「オンライン研修」体験講座（無料）のご案内

---

　お申し込みはこちらから
　　　↓　　　↓
https://www.navigate-inc.co.jp/lp/online_tr/index.html

---

★OJTリーダーフォロー研修　紹介セミナー

2020年11月05日（木） 10：00〜11：30
講師：一谷 真由美 氏

---

★"スベらない商談力"　体験セミナー

2020年11月10日（火） 15：00〜16：30
講師：小森 康充 氏

---

★評価者研修　紹介セミナー

2020年11月12日（木） 10：30〜12：00
講師：丹原 秀敏 氏

---

◆◇業務マニュアルTips ◇◆

○業務マニュアルを作りながら業務を標準化する（2020.10.06）

業務マニュアルを受託開発する際にいつもやってきたことが、業務標準化にも役立つのではないかと思い、したためることにしました。
これまで断片的に書いてきたことが少しつながるのではないかとも思います。あくまでも当社の進め方ですが、参考にしていただけたらと思います。

---

◆◇事例：「教えること、教わること」─身近なケース集─◇◆

○初めてのOJT〜信頼の基礎を探る〜（2020.10.06）

「あの人に仕事を任せるのはちょっと気が進まないな」初めてOJTリーダーに任命され、右往左往しながらも指導開始から2か月が過ぎた頃、私が担当する新人Aさんの印象を先輩達に尋ねると、上記のような言葉が返ってきました。
それも1人だけではなく......。

---

◆◇社員ブログ：「気まぐれ歳時記」◇◆

○在宅勤務の恩恵［ゆ］　（2020.09.17）

→通勤時間が省かれた分......。

○チェックをチェック！［よ］　（2020.09.09）

→チェック柄のバリエーションに感心。

---

◆◇研修News＆Topics◇◆　（2020.09.03 - 2020.10.09)

○東京テレワーク推進センター「テレワークセミナー」

→テレワークや働き方改革に関するセミナーを毎月開催。
参加費は無料、事前予約が必要です。

○「年末調整がよくわかるページ」開設

→令和2年度の年末調整について解説した動画などを確認できるほか、
昨年からの変更点についても解説されています。

○令和2年度「高年齢者雇用開発コンテスト」入賞企業

→今年度の応募は98編で「厚生労働大臣表彰最優秀賞」は、
株式会社大津屋（福井県福井市）が受賞。

○2022年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（8月）

→インターンシップの参加経験がある22年卒大学生は61.4％（前月比27.2ポイント増）。
応募や申し込みに「オンライン開催」を重視する学生は25.6％。

○子の看護休暇・介護休暇の時間単位取得に関するQ＆A（令和2年9月11日改定）

→令和3年1月1日から「子の看護休暇・介護休暇」が改正され、
時間単位での取得が可能のほか、すべての労働者の取得が可能になります。
これを踏まえ「Q＆A」も改定されました。

○中小企業等担当者向け テレワークセキュリティの手引き（チェックリスト）

→最低限のセキュリティを確実に確保するための
テレワークの実施方法や想定される脅威などが解説されています。

○令和2年度の地域別最低賃金の改定額

→改定後の最低賃金の全国加重平均額は902円（昨年度901円）
最高額（1013円）と最低額（792円）の金額差は221円。

○「副業・兼業の促進に関するガイドライン」改定

→改定により、副業・兼業の場合における労働時間管理及び
健康管理に関するルールが明確化されました。